リフォーム業者との間で、プランや見積もり金額に合意ができたら、いよいよ工事請負契約を結ぶことになります。この契約書は、万が一のトラブルが発生した際に、自分の権利を守るための最も重要な書類となります。後々の「言った、言わない」という水掛け論を防ぐためにも、内容を隅々まで確認し、完全に納得した上で署名・捺印することが不可欠です。まず最初に確認すべきは、「工事内容」です。見積書や仕様書と照らし合わせ、リフォームを行う範囲、使用する建材や設備のメーカー名、商品名、型番、色などが、打ち合わせ通りに正確に記載されているかを細かくチェックします。口約束だけでなく、すべての合意事項が書面に落とし込まれていることが重要です。次に、「金額と支払い条件」です。契約金額（請負代金）はもちろんのこと、着手金、中間金、最終金といった支払いのタイミングとそれぞれの金額が明記されているかを確認します。支払いが完了するタイミングが、工事の進捗状況（例：最終金は工事完了・引き渡し時）と適切に連動しているかどうかも大切なポイントです。また、「工事期間」も必ず確認しましょう。工事の開始日（着工日）と終了日（完工日）が明確に記載されているか、もし工事が遅延した場合の取り扱いについても確認しておくと安心です。そして、非常に重要なのが「保証とアフターサービス」に関する項目です。工事完了後に不具合（瑕疵）が見つかった場合の保証期間や保証内容が具体的に定められているかを確認します。業者独自の保証だけでなく、第三者機関による「リフォーム瑕疵保険」に加入している業者であれば、万が一その業者が倒産してしまった場合でも保証が受けられるため、より安心です。これらの項目に加えて、契約書に添付されている「約款」にも必ず目を通してください。細かな文字で書かれていることが多いですが、トラブル発生時の責任の所在や契約解除の条件など、重要な規定が含まれています。少しでも疑問や不明な点があれば、遠慮せずに担当者に質問し、納得できるまで説明を求める姿勢が、後悔のないリフォーム契約には不可欠です。